転職回数を気にしない業界は？離職率のデータで見る業界の傾向と応募先の選び方

転職を何度か経験していると、求人に応募する前から「また転職回数で落とされるのではないか」と不安になるものです。一方で、同じように転職を重ねていても、すんなり内定が出る人もいます。その差を生む要因の一つが、応募先の業界です。

転職回数がどれくらい気にされるかは、業界ごとの人の入れ替わりの多さと深く関係しています。社員が頻繁に入れ替わる業界では中途採用が日常的に行われており、転職回数が多い応募者も珍しくありません。反対に、長く勤める人が多い業界では、転職回数の多さが目立ちやすくなります。

この記事では、厚生労働省の雇用動向調査の数字をもとに、転職回数が気にされにくい業界と気にされやすい業界の傾向を整理し、業界よりも重視される条件や、応募先の企業を見極める方法を解説します。

業界ごとの人の入れ替わりを離職率で比べる

業界ごとの人の入れ替わりの多さは、厚生労働省が毎年公表している「雇用動向調査」の入職率と離職率で確認できます。入職率は1年間に新しく入った人の割合、離職率は1年間に辞めた人の割合で、どちらも年初の常用労働者数に対する比率です。

次の表は、令和6年（2024年）の調査から、パートタイム以外のフルタイムで働く一般労働者の数字を主な業界ごとに抜き出したものです。

離職率がもっとも高いサービス業（他に分類されないもの）は19.0％で、もっとも低い複合サービス事業の7.0％と比べると、2.7倍ほどの差があります。離職率が高い業界は、辞める人が多い分だけ新しく入る人も多く、入職率も高い傾向にあります。こうした業界では、採用担当者が転職経験の多い応募者を見慣れているため、回数だけで判断されることは少なくなります。

転職回数が気にされにくい業界

表の上位にある業界は、人の入れ替わりが多く、通年で中途採用を行っている企業が多い業界です。それぞれの特徴を見ていきましょう。

宿泊業・飲食サービス業

宿泊業・飲食サービス業は、一般労働者の入職率が21.2％と主な業界の中でもっとも高く、離職率も18.1％と高い水準です。ホテルや飲食店は店舗の新規出店や人員の入れ替わりに合わせて常に人を募集しており、他店や他業界からの転職者も多く働いています。接客経験や店舗運営の経験があれば、転職回数よりも即戦力として現場に立てるかどうかが重視されます。

サービス業（人材・警備・ビルメンテナンスなど）

統計上の「サービス業（他に分類されないもの）」には、職業紹介・労働者派遣業、警備業、ビルメンテナンス業、自動車整備業などが含まれます。一般労働者の離職率は19.0％で、主な業界の中でもっとも高くなっています。人材業界は自身が転職を支援する立場でもあり、さまざまな業界を経験してきたことを、求職者や企業の事情を理解できる強みとして評価する企業もあります。

生活関連サービス業・娯楽業

美容室やエステ、冠婚葬祭、旅行、フィットネスクラブなどが含まれる業界で、一般労働者の離職率は16.9％です。技術や資格がものをいう職種が多く、美容師やエステティシャンのように、技術を磨くために店舗を移ることが珍しくない職種もあります。

医療・福祉（介護など）

医療・福祉は離職率が13.1％と全体の11.5％をやや上回る程度ですが、入職者数そのものが多い業界です。介護職や看護職は慢性的な人手不足が続いており、資格と実務経験があれば、転職回数よりも経験年数や保有資格で判断されやすくなります。介護職員初任者研修や介護福祉士などの資格を持っていると、転職回数が多くても選考を進めやすくなります。

不動産業

不動産業は一般労働者の離職率が12.6％で、入職率の11.3％を上回っています。とくに不動産仲介などの営業職は成果が数字で表れやすく、過去の営業実績や宅地建物取引士の資格の有無が重視されます。前職での売上や契約件数を具体的に示せれば、転職回数の印象を補えます。

転職回数が気にされやすい業界

反対に、表の下位にある業界は、長く勤める人が多く、転職回数の多さが目立ちやすい業界です。応募できないわけではありませんが、なぜ今回は長く働けるのかを、より丁寧に説明する必要があります。

金融業・保険業

金融業・保険業は一般労働者の離職率が7.4％と低く、新卒で入社して長く勤める人が多い業界です。顧客の資産を預かる仕事のため、信頼性や継続性が重視され、短期間での退職が続いていると慎重に見られる傾向があります。

電気・ガスなどのインフラ業界

電気・ガス・熱供給・水道業の離職率は7.8％で、安定した雇用の業界です。社内で長期的に人材を育てる考え方が強いため、中途採用では専門資格や技術職としての経験が求められることが多くなります。

製造業・複合サービス事業

製造業の離職率は8.8％、郵便局や農業協同組合などが含まれる複合サービス事業は7.0％と、いずれも全体の平均を下回ります。製造業は企業の規模や職種による差が大きく、工場の製造スタッフは通年で募集している一方、大手メーカーの技術職や企画職では在籍期間の長さを見られやすくなります。

情報通信業は職種によって見方が変わる

IT業界は転職が多いイメージがありますが、統計上の情報通信業の離職率は9.8％と、全体の平均よりやや低い水準です。ただし、エンジニアやWebデザイナーなどの職種では、使える言語や担当したプロジェクトといったスキルで評価が決まりやすく、転職によって経験を広げてきたことが強みになる場合もあります。業界全体の数字だけで判断せず、応募する職種で何が評価されるのかを確認しましょう。

業界よりも重視される条件

業界の傾向はあくまで目安で、同じ業界の中でも企業によって見方は異なります。採用担当者が転職回数そのものよりも気にしているのは、次のような点です。

年齢とのバランス

転職回数がどれくらいから不利に感じられるかは、年齢によって変わります。パーソルキャリアが2018年12月に採用担当者103人に行ったアンケートでは、20代の応募者について「3回目から選考に影響する」が28.2％、「2回目から」が22.3％でした。

一方、30代では「転職回数は選考に影響しない」が20.4％、40代では24.3％ともっとも多く、年齢が上がるほど回数そのものは問われにくくなっています。社会人経験の年数に対して転職回数が多すぎないかが、一つの判断材料になります。

1社あたりの在籍期間

同じ3回の転職でも、それぞれの会社に3〜5年ずつ在籍していた人と、1年未満の退職が続いている人とでは、受け止め方が大きく異なります。採用担当者がもっとも心配するのは「入社してもすぐに辞めてしまうのではないか」という点です。短期間での退職がある場合は、その理由を説明できるようにしておきましょう。

経験の一貫性と即戦力になるスキル

業界や職種が毎回まったく異なる転職は、キャリアの軸が見えにくくなります。反対に、営業職として扱う商材を広げてきた、経理として事業会社と会計事務所の両方を経験したといったように、転職を通じて一つの専門性を深めてきたのであれば、回数が多くても前向きに評価されます。

転職回数が多い人が応募先を見極める方法

転職回数を理由に不採用が続くのを避けるには、業界の傾向に加えて、応募先の企業が中途採用に積極的かどうかを確かめておくことが大切です。

中途採用比率を確認する

常時雇用する労働者が301人以上の企業は、労働施策総合推進法にもとづき、正規雇用労働者の採用者のうち中途採用者が占める割合（中途採用比率）を、直近3事業年度分、年1回以上公表することが義務づけられています。企業の採用ページや、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」で確認できます。中途採用比率が高い企業は、転職者を受け入れる体制が整っていると考えられます。

求人票の応募条件と社員の経歴を見る

求人票に「転職回数不問」「業界未経験歓迎」などの記載があれば、転職回数を理由に書類で落とされる可能性は低くなります。また、企業の採用サイトで紹介されている社員インタビューに中途入社の社員が多く登場していれば、さまざまな経歴を持つ人が活躍している職場だと判断できます。

転職エージェントに企業の傾向を聞く

転職エージェントは、過去の紹介実績から、企業ごとに転職回数をどの程度気にするかを把握していることがあります。応募前に「転職回数が多くても選考に進めそうか」を相談しておくと、通過の見込みが低い応募を減らせます。

転職回数と業界に関するよくある質問

転職回数が多い人が業界を選ぶときに、迷いやすい点をまとめました。

Q. 離職率が高い業界は避けたほうがいい？

離職率が高いことは、働く環境が悪いことを必ずしも意味しません。パートやアルバイトから正社員への登用、店舗間の異動、独立など、前向きな理由で人が動いている業界もあります。気になる場合は、応募先の企業ごとの平均勤続年数や、面接で配属先の定着状況を確認しましょう。

Q. 転職回数が多いと書類選考で必ず不利になる？

回数だけで機械的に落とす企業ばかりではありません。職務経歴書で、各社での役割と成果、転職を通じて身につけたスキルを整理して示せば、回数よりも中身で判断してもらいやすくなります。

Q. 応募書類で転職回数の印象を良くする方法は？

職務経歴書は、勤務先を時系列で並べるだけでなく、職種や身につけたスキルごとにまとめる形式にすると、転職回数よりも経験の積み重ねが伝わりやすくなります。履歴書の証明写真も、書類全体の印象を左右する要素です。撮影から3か月以内の写真を使い、清潔感のある身だしなみで撮影しておきましょう。

転職回数が気になるなら中途採用に慣れた業界と企業から選ぼう

転職回数が気にされにくいのは、宿泊・飲食、人材や警備などのサービス業、生活関連サービス、介護などの医療・福祉、不動産といった、人の入れ替わりが多く中途採用に慣れた業界です。反対に、金融やインフラ、大手メーカーなど離職率の低い業界では、長く働けることをより丁寧に説明する必要があります。

ただし、業界の傾向以上に見られるのは、年齢とのバランス、1社あたりの在籍期間、経験の一貫性です。応募先を選ぶときは中途採用比率や求人票の記載を確かめ、職務経歴書では転職を通じて積み上げてきたスキルを示せるように準備を進めましょう。